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2013年07月09日
独立コンサルタントの適性診断(ただし、このテストはあてになりません)
Q1.貴方の年齢は(注:既にプロコンサルタントになっている方は現在の年齢、今後独立を予定または転職を考えている方は、転職予定年齢を選択)
(1)20~29歳 (2)30~35歳 (3)36~45歳 (4)46~50歳
(5)51~55歳 (6)56~60歳 (7)61~65歳 (8)66歳以上
Q2.貴方の経済環境は(子育てやローンについて)
(1)少なくとも、今後10年以上は現役で働き、相当の収入がなければ、生活やローン支払いができない
(2)あと数年で家のローンや子育てが終わり、退職金や年金で生活できるので、それほどガツガツする必要はない
(3)退職金、親からの遺産、過去からの預金などの資産があり、年金を加えれば生活資金には全く不安がない
Q3.貴方の希望とするコンサルタント収入/年は
(1)300万円以下 (2)300~500万円 (3)500~800万円 (4)800~1000万円
(5)1000~1500万円 (6)1500~2000万円 (7)2000万円以上
Q4.独立後の投資、運転資金、生活費に用意できる手持ちおよび借入可能資金は
(1)300万円以下 (2)300~500万円 (3)500~800万円
(4)800~1000万円 (5)1000~1500万円 (6)1500~2000万円
Q5.独立後、設備投資、自己啓発、営業活動費の年間予定額は
(1)できるだけ使いたくない (2)50万円以下 (3)50~100万円
(4)100~300万円 (5)300~500万円 (6)500万円以上
Q6.貴方の職種経験は(主として従事した業務)
(1)営業など外部の人と折衝することが多い業務
(2)人事課、経理課などスタッフ業務
(3)広告宣伝、マーケティング関連のスタッフ業務または情報システム関連業務
(4)社員教育等のコンサルティング業務
(5)製造、物流などの業務または研究開発など理工系の業務
(6)役員、自営など経営全般業務
(7)その他
Q7.貴方の売り物になる実務能力は
(1)誰にも負けない独特の技術、知識、ノウハウを持っている
(2)企業、工場、店舗などの経営・運営に多少は役立つノウハウを持っている
(3)企業勤務者としては、どこの会社に行っても、一応の業務はこなせる自信がある
(4)現在の勤務先の業務であれば一応こなせるが、他社で通用する自信はない
(5)得意とする実務能力は、特に持っていない
Q8.貴方のコンサルティング・講演・研修能力は
(1)企業・工場・店舗の経営相談・指導で相当の経験を持ち、実績を上げている
(2)経営相談・指導の実績はないが、2~3日の社員研修を自ら企画し、講師を務めることができる
(3)2時間程度の講演ができる材料を持ち、実施の経験が相当ある
(4)2~3週間程度の準備時間を取れば、社員研修や講演はこなせると思う
(5)他人が研修企画やレジュメを作ってくれれば、研修や講演はできると思う
(6)得意とするコンサルティング・講演・研修能力は、特に持っていない
Q9.貴方の性格および人脈は
(1)社交的で人と会うのが好きであり、かつプラス思考だ
(2)社交的で人と会うのが好きだが、ややマイナス思考的な面がある
(3)どちらかと言えば、人と会うより、自分自身で何かする方が好き
(4)人と会うのは苦手である
Q10.頼りになる人脈について
(1)現在の職業以外にも個人的に幅広い人脈を持っている
(2)勤務先や取引先関係を中心に幅広い人脈を持っている
(3)頼りになる人脈はあまりない
Q11.貴方が今年出した年賀状の枚数は
(1)50枚以内 (2)50~100枚以内 (3)100~200枚
(4)200~300枚 (5)300~500枚 (6)500枚以上
Q12.月平均の書籍、新聞、雑誌の購入費は
(1)5千円以内 (2)5千~1万円 (3)1~3万円
(4)3~5万円 (5)5~10万円 (6)10万円以上
Q13.定期的、またはほぼ定期的に読んでいる新聞、雑誌は
(1)日経新聞、日経ビジネス、文芸春秋、中央公論など硬いものが中心である
(2)スポーツ新聞、夕刊フジ、週刊ポスト、週刊文春やマンガ本など、柔らかいもの中心
(3)硬い・柔らかいとかジャンルを問わず、幅広い新聞、雑誌を購読している
Q14.毎月、あるいは定期的にまたはほぼ定期的に読んでいる新聞、雑誌の数は
(1)5誌・紙以下 (2)5~10誌・紙 (3)11~15誌・紙
(4)16~20誌・紙 (5)20誌・紙以上
Q15.自分の専門分野・業界に関する新聞・雑誌の定期購読数は
(1)定期購読していない (2)1~5誌・紙 (3)6~10誌・紙 (4)10誌・紙以上
Q16.貴方がよく見るテレビ番組は
(1)ほとんどNHKで、民放の場合はニュースや政治、経済番組
(2)幅広いチャンネルを見るが、ニュースや政治・経済番組、ドラマなどの硬い番組
(3)幅広いチャンネルを見るが、若者向けのバラエティー番組が中心で、ニュースや政治・経済番組、ドラマなどの硬い番組もよく見る
(4)幅広いチャンネルを見るが、スポーツ番組、若者向けバラエティーや歌番組が中心
(5)テレビはほとんど見ない
>>診断結果の見方&この診断があてにならない理由は「この場を借りて中小企業診断士が作った『ダメ診断(アセスメント)』を糾弾する!」をご参照ください。