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販売チャネルの的確性判断(後半)―『市場開拓、開発テーマ発掘のための マーケティングの具体的手法と経験事例集』
販売チャネルの的確性判断(前半)―『市場開拓、開発テーマ発掘のための マーケティングの具体的手法と経験事例集』
【出版のお知らせ】市場開拓、開発テーマ発掘のためのマーケティングの具体的手法と経験事例集

プロフィール
谷藤友彦(やとうともひこ)

谷藤友彦

 東京都城北エリア(板橋・練馬・荒川・台東・北)を中心に活動する中小企業診断士(経営コンサルタント、研修・セミナー講師)。2007年8月中小企業診断士登録。主な実績はこちら

 好きなもの=Mr.Childrenサザンオールスターズoasis阪神タイガース水曜どうでしょう、数学(30歳を過ぎてから数学ⅢCをやり出した)。

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2013年08月02日

販売チャネルの的確性判断(後半)―『市場開拓、開発テーマ発掘のための マーケティングの具体的手法と経験事例集』


bookc_1725市場開拓、開発テーマ発掘のための
マーケティングの具体的手法と経験事例集
~『隠れたニーズ』を見つけ出し、『売れる仕組み』を作るには~

(発刊:2013年7月31日、体裁:A4判 約720頁、定価:99,750円(税込))

 (前回の続き)

1.1.3 (C)販売チャネルと中長期的なリレーションが構築できているか?
 (9)ケイパビリティ(組織能力)の補完度合い
 メーカーの製品が提供するベネフィットは、メーカーの力だけで完結するとは限らず、販売チャネルのケイパビリティを借りることで完結することがある。例えば、鮮度が命の生鮮食品の場合、いくらメーカーが鮮度の高い生鮮食品を出荷していても、食品スーパーが店頭に古い食品を陳列していれば、ベネフィットは失われる。この場合、食品スーパーには適切な在庫管理と発注管理の仕組みが備わっている必要がある。同様に、簡単な操作性が売りの産業用機器をメーカーが提供しているのに、販社の営業担当者の製品説明が分かりにくいものであれば、やはりベネフィットは失われる。この場合、販社には的確な製品説明ができる人材が備わっていなければならない(※1、2)。

 (10)組織的な価値観の共有度合い
 価値観とは、組織の優先順位を表す。この価値観がメーカーと販売チャネルでしっかりと共有されているほど、両者の関係は良好であると言える。反対に、価値観が異なると、両者の間で深刻な対立を招くことがある。例えば、メーカーは品質を重視しているのに、販売チャネルは品質よりも低価格を重視している場合、メーカーが意図しない価格競争に巻き込まれて、ブランド価値が失われる危険性がある(※1)。

 (11)担当者同士の信頼関係
 メーカー、販売チャネル双方の担当者の人間的な信頼関係も重要な指標である。単にメーカーから販売チャネルに製品を提供するだけの関係にとどまらず、メーカーの担当者が販売チャネルの担当者に対し、当該製品の売上が伸びるような販売促進策を積極的に提案できる関係が望ましい。例えば、メーカーの担当者は量販店の担当者に対して、効果的な棚割りやエンド企画の提案を行ったり、POSデータの分析結果を示したりすることで、信頼関係を構築することができる(※3)。また、嘘をつかない、約束を守る、相手を騙さないといった、ビジネスパーソンとしての基本的な行為の積み重ねも信頼関係を大きく左右する。そして、担当者同士の信頼関係は、中長期的な取引にとってプラスに作用する(※4)。

 (12)キーパーソン同士のリレーション
 担当者レベルでのリレーションに加えて、メーカー、販売チャネル双方のキーパーソンレベルでのリレーションも中長期的な取引のカギを握る。例えば、メーカーが新製品を開発した場合、量販店向けに発表会を開催するが、仕入れの直接担当者であるバイヤーはもちろん、その上司である商品部長なども招待することが重要であると言われる。また、メーカーと量販店の営業本部長や役員が定期的に会合を開き、市場動向を展望したり、相互の企業理念や経営姿勢を説明しあったりしながら、より密接な関係構築を行うことも有効である(※3)。このように、キーパーソン同士のリレーションが強固であれば、お互いを戦略上のパートナーとみなして取引を継続することが可能になる。

1.2 指標のスコアに応じた対応策
 各販売チャネルについて、(1)~(12)の指標をそれぞれ5段階評価で定量化し、「(A)販売チャネルがポテンシャルの高い市場を持っているか?」、「(B)販売チャネルが自社製品を積極的に販売してくれているか?」、「(C)販売チャネルと中長期的なリレーションが構築できているか?」という3つの視点別に合計スコアを算出する。その高低の組み合わせによって、下図の通りⅠ~Ⅷの8パターンが導かれる。各パターンに対するメーカーとしての対応策の一例を以下に示す。

 【パターンⅠ】・・・(A、B、C)=(高、高、高)
 大口の販売チャネルと理想的な関係が構築できている状態である。パートナーとしての関係を継続する。

 【パターンⅡ】・・・(A、B、C)=(低、高、高)
 販売チャネルのビジネス拡大が見込める場合は、現在の良好な関係を活かし、販売チャネルのマーケティング戦略や販売計画の立案、販促活動などを支援する。そうでない場合は現状維持とする。

 【パターンⅢ】・・・(A、B、C)=(高、低、高)
 販売チャネルのポテンシャルを活かせていない状態。現在の良好な関係を活かし、販売チャネルにおける自社製品の売上高が伸びるよう、販売チャネルのマーケティング戦略や販売計画の立案、販促活動などを支援する。

 【パターンⅣ】・・・(A、B、C)=(高、高、低)
 販売チャネルのポテンシャルも大きく、メーカーへの貢献度も大きいが、販売チャネルとの関係が悪化すると一気に売上高が落ち込むリスクがある。よって、会社を挙げて関係強化に注力する必要がある。

 【パターンⅤ】・・・(A、B、C)=(低、低、高)
 小口の販売チャネルと良好な関係が構築できている場合はこのパターンに該当することが多い。現在の関係を維持しつつも、メーカーの利益を圧迫しないよう、効率的に販売チャネルを支援する方法を検討する。

 【パターンⅥ】・・・(A、B、C)=(高、低、低)
 販売チャネルのポテンシャルを活かせていない上に、販売チャネルとのリレーションも希薄な状態である。まずは関係構築を図り、販売チャネルにおける自社製品の売上高が伸びるよう、販売チャネルのマーケティング戦略や販売計画の立案、販促活動などを支援する。

 【パターンⅦ】・・・(A、B、C)=(低、高、低)
 メーカーの売上高・利益面における販売チャネルへの依存度は大きいが、販売チャネルは当該製品分野をあまり重視していない場合はこのパターンに該当する。販売チャネルのビジネス拡大が見込めるならば、まずは関係構築を図り、販売チャネルの販売計画立案・販促活動などを支援する。そうでない場合は、販売チャネルが自社製品の取扱いを中止するケースを想定して、他のパターンの改善により売上高・利益の減少リスクを補う。

 【パターンⅧ】・・・(A、B、C)=(低、低、低)
 販売チャネルのポテンシャルも小さく、メーカーへの貢献度も低いため、撤退を検討する。

 メーカーはそれぞれの販売チャネルがⅠ~Ⅷのどのパターンに属するかを判定し、Ⅰ~Ⅷのパターンに会社としての優先順位をつけて、販売チャネルとの関係改善を図ることが重要である。


《参考文献》
(※1)渡辺達朗、久保知一、原頼利編『流通チャネル論 新制度派アプローチによる新展開』(有斐閣、2011)

流通チャネル論 -- 新制度派アプローチによる新展開流通チャネル論 -- 新制度派アプローチによる新展開
渡辺 達朗

有斐閣 2011-11-12

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(※2)スティーブン・ウィーラー、エバン・ハーシュ『チャネル競争戦略』(東洋経済新報社、2000)

チャネル競争戦略チャネル競争戦略
スティーブン ウィーラー エバン ハーシュ Steven Wheeler

東洋経済新報社 2000-10

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(※3)住谷宏編『大転換期のチャネル戦略』(同文舘、1992)

大転換期のチャネル戦略大転換期のチャネル戦略
チャネルマネジメント研究会

同文舘出版 1992-04

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(※4)住谷宏『利益重視のマーケティング・チャネル戦略』(同文舘、2000)

利益重視のマーケティング・チャネル戦略利益重視のマーケティング・チャネル戦略
住谷 宏

同文舘出版 2000-09

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2013年08月01日

販売チャネルの的確性判断(前半)―『市場開拓、開発テーマ発掘のための マーケティングの具体的手法と経験事例集』


 100名超(!)の著者による共著ですが、7月31日(水)に株式会社技術情報協会より私の処女作が出版されました。出版社の担当者から許可をいただいて、私が執筆した部分をブログにて公開いたします。

bookc_1725市場開拓、開発テーマ発掘のための
マーケティングの具体的手法と経験事例集
~『隠れたニーズ』を見つけ出し、『売れる仕組み』を作るには~

(発刊:2013年7月31日、体裁:A4判 約720頁、定価:99,750円(税込))

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1. 販売チャネルの的確性判断
 販売チャネルは、メーカーに代わって販売活動を行う組織である。新製品を大量に販売したいメーカーは、できるだけ多くの販売チャネルを活用したいと考えるが、販売チャネルを構成するメンバーが多くなればなるほど、メーカーが意図する製品のベネフィットが顧客企業や消費者に正確に伝わらなかったり、販売チャネルが安易な低価格競争を広げてメーカーの利益を損なったりすることがある。逆に、販売チャネルのメンバーを絞れば、メーカーによるコントロールは容易になるものの、潜在的な販売チャンスを逃す可能性があるし、また特定の販売チャネルの業績が急激に悪化すると、メーカーもその影響を強く受けることになる。以上の点から、メーカーは自社のマーケティング戦略に合致した販売チャネルのメンバーを適切に選定する必要がある。

1.1 的確性を判断する指標
 メーカーにとってよい販売チャネルとは、「ポテンシャルの高い市場に対して、中長期的に自社製品を積極的に販売し続けてくれるチャネル」である。ここでは、「(A)販売チャネルがポテンシャルの高い市場を持っているか?」、「(B)販売チャネルが自社製品を積極的に販売してくれているか?」、「(C)販売チャネルと中長期的なリレーションが構築できているか?」という3つの観点から、自社の各販売チャネルが前述の要件を満たすかどうかを判断する指標の例を示す。メーカーはこれらの指標を用いて、各販売チャネルの的確性を継続的にモニタリングするとよい。なお、販売チャネルのメンバーの数が多い場合は、業態や地域などが類似する販売チャネルをグルーピングして分析する。

1.1.1 (A)販売チャネルがポテンシャルの高い市場を持っているか?
 (1)メーカーのターゲット市場と販売チャネルのターゲット市場の適合度合い
 当然のことながら、メーカーが出す新製品のターゲット市場は、販売チャネルのターゲット市場に含まれていなければならない。例えば、メーカーが「20代独身世帯向け家電」を出す場合は、20代独身世帯をターゲット市場に含む販売チャネルを選定すべきである。

 (2)販売チャネルのターゲット市場の規模
 先ほどの「20代独身世帯向け家電」の例で言えば、販売チャネルの商圏における「20代独身世帯向け家電」の市場規模を算出する。必ずしも正確な金額を求める必要はなく、商圏の世帯構成や家計支出に関するデータなどから大まかに推測すればよい。市場規模が大きければ、当該販売チャネルはメーカーにとって魅力的である。

 (3)販売チャネルのターゲット市場における販売チャネルのシェア
 (2)で求めた市場規模に対する販売チャネルのシェアを算出する。これも概算でよく、販売チャネルから販売実績データなどを提供してもらい、大まかに推計する。シェアが大きければ、当該販売チャネルはメーカーにとって魅力が高い。

 (4)販売チャネルのターゲット市場規模やシェアの成長率
 (2)(3)は現時点の瞬間風速的な数値であるが、加えて過去の推移や将来の見込みも算出できると望ましい。販売チャネルのターゲット市場の規模が将来的に伸びそうな場合、あるいは、過去数年のうちに販売チャネルが市場シェアを急速に伸ばしている場合、メーカーは当該チャネルを押さえておくべきだろう。

1.1.2 (B)販売チャネルが自社製品を積極的に販売してくれているか?
 (5)販売チャネル別売上高に占める当該販売チャネルの割合
 メーカーの売上を販売チャネル別に分析し、販売チャネルの割合を算出する。この値は、会計システムや販売管理システムなどの社内情報システムを活用すれば、正確に求められる。売上高に対する貢献度が高い販売チャネルは、メーカーにとって魅力的である。

 (6)販売チャネル別利益に占める当該販売チャネルの割合
 メーカーの売上だけでなく、利益も販売チャネル別に分析する。(5)と同様、社内情報システムを用いて算出することになるが、その際にはメーカーの販促費を各販売チャネルにどのように割り振るのか、社内ルールを決めておく。分析の結果、売上高に占める割合は高いが、メーカーからのプロモーションの支援や人的サポートなどのコストがかかり、利益を圧迫している販売チャネルの存在が判明するかもしれない。逆に、売上高に占める割合は低いものの、メーカーからの手厚い支援を受けなくても効率的に販売してくれる結果、利益貢献度は高い販売チャネルの存在も分かる。

 (7)販売チャネル別売上高・利益に占める当該販売チャネルの割合の成長率
 (5)(6)は現時点の瞬間風速的な数値であるが、加えて過去の推移や将来の見込みも算出できると望ましい。将来の見込みを推計するにあたっては、各販売チャネルの中期経営計画や販売計画を、メーカーと販売チャネルの間で共有する必要がある。

 (8)販売チャネルからのフィードバックの密度
 販売チャネルはメーカーに代わって販売活動を行う組織であると同時に、顧客企業や最終消費者に代わって購買活動を行う組織でもある。したがって、顧客企業や最終消費者の要望や潜在ニーズについて、メーカーが知らない情報を販売チャネルが把握していることもある。そのような情報を頻繁にメーカーにフィードバックしてくれる販売チャネルは、メーカーにとって魅力的である。メーカーは、こうしたフィードバックに基づいて既存製品を改良したり、新製品開発のヒントを得たりすることができる。

 (続く)

2013年06月22日

【出版のお知らせ】市場開拓、開発テーマ発掘のためのマーケティングの具体的手法と経験事例集


 7月31日(水)に株式会社技術情報協会より書籍が出版されます。私のデビュー作です。といっても、100名超の著者による共著のため、私が担当したのは数ページだけですが・・・(私が担当したのはこの部分です)。個人向けというよりも企業向けの高価な書籍ですので、もしご興味のある方は会社での購入を是非ご検討いただければと思います。

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☆『最新マーケティング』を100名超の執筆者が伝授
 マーケッターのみならず技術者、研究者も学ぶべきノウハウとは
☆『技術で勝ってビジネスで負ける』と言われ続ける日本企業
 今こそマーケティング力の強化が急務

bookc_1725市場開拓、開発テーマ発掘のための
マーケティングの具体的手法と経験事例集
~『隠れたニーズ』を見つけ出し、『売れる仕組み』を作るには~

(発刊:2013年7月31日、体裁:A4判 約720頁、定価:99,750円(税込))

■本書のポイント
 ◆理論だけでは結果は出ない! 経験に基づくマーケティングノウハウが満載
 ◆顧客が気付いていない、顧客が判断できない「真のニーズ」を明らかにするための調査手法とは
 ◆精度が高く、社内での説得力の高いリサーチ手法、売上予測モデルとは
 ◆市場のニーズと技術のシーズをマッチングさせ、新たな市場を開拓するには
 ◆グローバル市場でのマーケティングに必要なリサーチとアプローチ手法とは

■実務的な手法、ノウハウを掲載
 ◎インタビュー調査
 ◎マーケティング・ミックス
 ◎潜在的ニーズ発掘
 ◎ニッチ市場のリサーチ
 ◎売上予測の具体的な手法
 ◎フェルミ推定法
 ◎Bassモデル
 ◎DFACE手法
 ◎SWOT分析
 ◎TOWSマトリックス
 ◎PEST分析
 ◎コアコンピタンスの見極め
 ◎市場セグメンテーション
 ◎戦略的ターゲティング
 ◎製品ポジショニング
 ◎CRMの構築
 ◎コンペティティブ・インテリジェンス
 ◎シナリオ・プランニング
 ◎マーケティングからの研究開発テーマ創出
 ◎ステージゲート法によるマーケティング
 ◎技術マーケティングによるロードマップ、マイルストーンの作成

■目次
 ◆第1章:技術者、研究者、開発担当者も覚えておきたいマーケティングの基礎
   第1節:技術マーケティングで押さえるべきポイント
   第2節:産業財マーケティング総論として産業財市場に対するアプローチ類型と構成

 ◆第2章:市場環境、競合情報のリサーチ手法
   第1節:顧客ニーズのリサーチ手法
   第2節:市場環境、競合情報のリサーチ手法
   第3節:調査データに基づいた評価、分析手法を実務で実践するには
   第4節:消費財メーカーでのマーケティング・リサーチと分析・評価の進め方
   第5節:医薬品メーカーでのマーケットリサーチと分析評価の的確な進め方
   第6節:化学品・マテリアルメーカーでのマーケットリサーチと分析評価の的確な進め方
   第7節:自動車メーカーでのマーケットリサーチと分析評価の的確な進め方

 ◆第3章:精度が高く、説得力のある売上予測、シェア予測の手法
   第1節:高説得性な市場予測に必要なデータと分析手法:フェルミ推定法の基本
   第2節:高説得性な市場シェア(売上、利益)予測の手法:フェルミ推定の応用
   第3節:売上予測でのExcelの効果的な活用
   第4節:Bassモデルとその予測精度
   第5節:売上予測データを理解・共有・活用する分析手法
   第6節:開発初期に陥りがちな過大評価とその対策
   第7節:新製品販売予測モデルの構築
   第8節:売上、利益、開発費用の予測手法

 ◆ 第4章:マーケティングからの研究開発テーマの発掘、アイディアの創出
   第1節:研究開発部門に必要なマーケティング思想とは
      ~最新のマーケティング戦略理論の事例紹介~
   第2節:研究開発テーマ創出のためのマーケティング部門との連携
   第3節:市場の潜在ニーズを研究開発テーマにつなげる仕組み
   第4節:潜在的ニーズを商品化につなげるには
   第5節:DFACE手法による顧客の声の研究開発への活かし方
   第6節:市場・顧客ニーズ情報の中から技術の未来予測を的確に行うには
   第7節:市場・顧客ニーズ情報の中から研究開発テーマを選択するためのヒント
   第8節:潜在的なニーズを商品開発へ
   第9節:優れたイノベーションに育つ研究開発テーマ探索とマーケティング
   第10節:未来技術予測による将来技術を先取りした商品企画
   第11節:技術マーケティングによる ロードマップ、マイルストーンの作成と検証
   第12節:ニーズに対する仮説の立て方、まとめ方、検証
   第13節:技術シーズをベースにしたマーケティング
   第14節:マーケティングからの研究開発テーマの発掘、アイディアの創出法
   第15節:ポッカレモン100の価値創造研究
      ~CCP(Context Creative Program)によるマーケティング
   第16節:化粧品メーカーでのマーケティングからの
      研究開発テーマの発掘、アイディアの創出事例
   第17節:ヘルスケア領域における新規事業開発
      ~マーケティング思考に基づく新規事業開発戦略~
   第18節:医薬品・ヘルスケア関連メーカーでのマーケティングからの
      研究開発テーマの発掘、アイディアの創出事例
   第19節:化学品・マテリアルメーカーでのマーケティングからの研究開発テーマの発掘
   第20節:車載電子製品関連でのマーケティングからの研究開発テーマ創出
   第21節:技術マーケティングからの研究開発テーマの設定法
      ~シーズとニーズが連携した研究テーマの方向付けと育成~

 ◆第5章:R&D型企業における技術ベースのマーケティングを活かした製品戦略の立て方
  第1節:市場のセグメンテーションの考え方
  第2節:顧客ターゲティングの考え方
  第3節:製品ポジショニングの考え方
  第4節:価格戦略の考え方
  第5節:マーケティングと商品開発
  第6節:R&D型企業における技術ベースのマーケティングを活かした製品戦略の立て方
  第7節:コンペティティブ・インテリジェンスの導入、有効なプロセス
  第8節:ライセンシーの探索
  第9節:化粧品メーカーの開発から生産までの製品戦略の立て方
  第10節:ユビキノール(還元型コエンザイムQ10)の市場開発
  第11節:医薬品のマーケティング戦略作成のプロセスの実際
  第12節:医薬品・ヘルスケア関連メーカーの開発から生産までの製品戦略の立て方
  第13節:材料開発における企画から生産までの製品戦略の立て方
      ~研究開発技法の連携活用の進め方~
  第14節:印刷機器メーカーにおける製品戦略の立て方
  第15節:商品・技術マップの利用と製品開発の方向性

 ◆第6章:R&D型企業でのマーケティング、営業活動を成功させるには
  第1節:技術ベースのマーケティング戦略のモデルとは
  第2節:市場創出のための技術ベースでのマーケティング
  第3節:市場導入のためのシナリオ・プランニングの活用
  第4節:販売チャネルの的確性判断 ←私の担当部分です!
  第5節:「CRM」の構築と活用法
  第6節:技術ベースのマーケティング
  第7節:利益を最大限に出すための技術ベースのBtoBマーケティング戦略の策定
  第8節:技術的強みの評価・見極めとそれを伸ばす戦略的方向性
  第9節:マーケティング・ミックスを成功させるための考え方
  第10節:技術ロードマップをマーケティング活動に活かすには
  第11節:BtoB企業におけるコミュニケーションの実践例
  第12節:プロモーション効果の測定法
  第13節:ソーシャルメディアを活用したマーケティング活動、プロモーションを成功させるには
  第14節:東洋バルヴ『ピュアキレイザー』のマーケティング戦略の立案、
      実践と顧客ニーズ情報の収集活動の事例
  第15節:マーケティング戦略の立案、実践と顧客ニーズ情報の収集活動の事例
  第16節:R&D型企業における新商品コンセプト、マーケティング戦略の立案と実践

 ◆第7章:マーケティングの視点から考えた
     研究開発効率、販売効率を 促進させるための理想的な部門間連携
  第1節:営業・マーケティングと研究開発部門の組織連携モチベーション向上のために
  第2節:外部の機関、人材との連携体制
  第3節:他部門との連携スピード向上策
  第4節:医薬品メーカーのマーケティング部門からみた
      シナジー効果を発揮する効果的な研究開発とマーケティング部門間連携
  第5節:機能樹脂ビジネスにおける部門間の連携強化
  第6節:化学品事業でのシナジー効果を発揮する研究開発、
      マーケティング、製造,営業の部門間連携
  第7節:マーケティングを効率化させるための研究開発、
      マーケティング・営業、製造の部門間連携事例
      (エレクトロ二クス・電子部品関連メーカーでの事例)
  第8節:商品企画とマーケティングの連携事例
      ~日産X-TRAILの新型車販売プロモーション

 ◆第8章:海外の情報収集、海外進出戦略のためのマーケティング
  第1節:海外の市場情報収集をするには (医療関連分野を中心に)
  第2節:海外の技術情報を収集するには
  第3節:海外の顧客ニーズ情報を収集するには
  第4節:海外市場情報収集における プロセスおよび事例紹介
  第5節:海外の情報収集、 海外進出戦略のための技術マーケティング
  第6節:海外の特許情報を収集するには
  第7節:情報の少ない新興国の情報を収集するには
  第8節:中国における資生堂の化粧品マーケティング戦略
  第9節:環境分野での海外進出事例

■執筆者(敬称略)
 浪江一公  ベクター・コンサルティング(株)
 笠原英一  アジア太平洋マーケティング研究所
 蛭川速   (株)フォーカスマーケティング
 梅津順江  (株)ジャパン・マーケティング・エージェンシー
 瀧口慎太郎 トランサージュ(株)
 最上公彦  (株)竹中工務店
 堀玲子   (株)アンテリオ
 傳農寿   (株)社会情報サービス
 志賀保夫  (株)アイスタット
 高橋富男  東北大学
 後藤俊夫  日本経済大学
 菅民郎   (株)アイスタット
 西村泰洋  富士通(株)
 足立興治  (株)野村総合研究所
 定成寛   (株)オプトマーケティング
 宮永俊明  新日鉄住金化学(株) 
 柴田徹   (株)ビズ・ビタミン
 熊西弘   エムスリー(株)
 田中雅美  元日本ペイント(株)
 巽宏平   早稲田大学
 竹井理文  アクセンチュア(株)
 田中耕平  アクセンチュア(株)
 村上功   名古屋商科大学
 三宅武則  オーソ・クリニカル・ダイアグノスティックス(株)
 中村達生  (株)創知
 山口和也  MOST合同会社
 品川啓介  立命館大学
 阿部惇   ニチコン(株)、立命館大学
 外谷栄一  コバレントマテリアル(株)
 高橋正二郎 日本オリエンテーション(株)
 嘉山弓之  ノバルティスファーマ(株)
 古藤健二郎 元住友スリーエム(株)
 白戸潤   トヨタ部品神奈川共販(株)
 出川通   (株)テクノ・インテグレーション
 吉田充   (株)APMコンサルティング
 武藤猛   MakeTech Consulting
 小川康   インテグラート(株)
 志甫理   NPO法人 メディッセ
 今井秀之  ライオン(株)
 大槻正   (株)インタラクティブラボラトリー
 小堺規行  住友大阪セメント(株) 
 上嶋康秀  帝人ファーマ(株)
 六車忠裕  日東電工(株)
 後藤孝浩  富士フイルム(株)
 上田悦史  東芝シグマコンサルティング(株)
 河原克己  ダイキン工業(株)
 奥村康   鳥居薬品(株) 
 桐原修   バイエルマテリアルサイエンス(株)
 村井啓一  元キヤノン(株)
 林裕人   (有)アイウエル
 浅井政美  一橋大学
 杉尾俊之  沖電気工業(株)
 外村正一郎 旭化成(株)
 金子俊彦  日本かおり研究所(株)
 加藤幸久  ポッカサッポロフード&ビバレッジ(株) 
 粂井貴行  (株)ファンケル
 目黒昭一郎 麗澤大学
 高橋雅人  東洋カプセル(株)
 長谷川雅樹 メルク(株) 
 神谷有弘  (株)デンソー
 勝又康弘  (株)東芝
 中川義弘  NYテクノ企画
 古森創   古森コンサルタンツ(元ソニー)
 西畠豪   日本たばこアイメックス(株)
 冨澤治   高知工科大学
 岡村亮   (株)アイビスインターナショナル
 谷直樹   ラクオリア創薬(株)
 深澤宏   (株)アルビオン
 藤井健志  (株)カネカ
 黒山祥志  ヤンセンファーマ(株)
 山本伸   サノフィ(株)
 米倉清治  元日立製作所
 佐藤光雄  リコーテクノロジーズ
 吉久保誠一 元TOTO
 福島彰一郎 (株)ニューチャーネットワークス
 福田惠温  (株)林原
 久保元伸  山口大学
 谷藤友彦  シャイン経営研究所 ←私の名前もちゃんと載っています!
 崎山嗣夫  崎山マーケティング・オフィス
 福田一成  アズビル(株)
 片山和也  (株)船井総合研究所
 古庄宏臣  知財務(株)
 武田幸   北陸大学
 関根重幸  (独)産業技術総合研究所
 岡田秀美  富士通(株)
 大石展緒  (株)アイ・エム・シー開発
 田窪正則  ヒストリカルデザイン(株)
 中山寛仁  ヒストリカルデザイン(株)
 小林啓倫  (株)日立コンサルティング
 小岩井隆  東洋バルヴ(株)
 早稲田隆太 日本スパンション(株)
 平谷治之  (株)メニコン
 佐藤敦   (株)三菱総合研究所
 安達宏  ライオン(株) 
 佐藤文彦  ポーラ化成工業(株)
 谷口公嗣  (株)イミュノフロンティア
 横田茂樹  MITSUI ELASTOMERS SINGAPORE
 岡添    旭硝子(株)
 水谷英正  元キヤノン(株)
 戸井雅宏  日産自動車(株)
 松本徹   東レ(株)
 山本邦雄  横河電機(株)
 北原敬之  (株)デンソー
 前原尚起  ヤンマー(株)
 大津留榮佐久 福岡県産業・科学技術振興財団
 角田朗   角田特許事務所
 岩垂好彦  (株)野村総合研究所
 太田正人  (株)資生堂
 建部真一  (株)ヴェルデオコンサルティングジャパン
 佐藤登   名古屋大学




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